2014年8月6日米公衆衛生局長官、国民に皮膚がん予防行動を呼びかけ
～ 「皮膚がん予防のための行動の要請」と題する声明を発表 ～
2014年8月1日、米公衆衛生局長官（Surgeon General）は、「皮膚がん予防のための行動の要請」（The Surgeon General’s Call to Action to Prevent Skin Cancer）と題する声明を発表しました。
米国では、毎年500万人が皮膚がんの治療を受けており、皮膚がんのひとつ、メラノーマ（悪性黒色腫）により毎年約9000人が亡くなっています。皮膚がんの医療費全体は年間81億ドルにもなり、うち33億ドルはメラノーマの医療費に充てられています。
皮膚がんは、紫外線(UV)の暴露が大きく関与しており、メラノーマの約90%はUV暴露が原因と推定されています。さらに、室内日焼け装置を使用すると、皮膚がんに罹患するリスクが高まるとされています。
声明では、全く紫外線（UV）暴露を避けることは現実的でなく、さらに屋外で過ごすことは運動・精神衛生上の観点からも健康上の有益性を獲得できるため、UV暴露とのバランスが大切であることを示唆しています。
また、十分なUVからの保護や意図的な日焼けを避けることによって、多くの皮膚がんを予防できるとし、一層の皮膚がん予防努力が必要であると、改めて訴えています。
